耐震診断や耐震補強を行うときは

日本耐震診断協会では旧耐震基準にて建てられたものが、新耐震基準に届いているかどうかの診断をすることができます。

旧耐震基準にて建造されたものは、大地震の直撃を受けると高確率で倒壊してしまいます。

このため、耐震診断を行い足りない部分は補強工事をすることによって、安全性を保つことができるようになります。

耐震の専門であるからこそ、耐震補強や診断の技術力はもちろん補助金を受けるための事前申請など、各行政により条件が違う申請方法などの相談も無料ですることができます。

診断は、1次診断、2次診断、3次診断と3種類あり、建物の種類に応じて1番結果が出る方法を用います。

そして、倒壊のおそれがあると判断された建物を補強するにあたっても、目標とする性能や施工の条件、費用、工期など依頼主の求めるものの上で、ベストなものを様々な工法の中から選択することができます。

実績も全国で多数あり、安心して耐震診断を依頼することができるでしょう。